FeliCaが創造する新ライフスタイル

本日は、東京丸の内にある
東京商工会議所本部へ行ってきました。

「電子マネーと新ライフスタイルの創出について」

というタイトルで、
フェリカネットワークス株式会社社長の芳野 弘 氏より
約1時間のプレゼンテーション(講義)が行われました。

FeliCa社長の講義

このプレゼンを拝聴し、
「FeliCaによる世界の貨幣変化の可能性」
改めて感じることができました。

私も「おサイフケータイ」登場の比較的初期より
FeliCa(フェリカ)を愛用させていただいております。

以前会社に務めていた時に、
モバイルフェリカのシステムの開発に携わっていたことがあるので、
ちょっと愛着があるんですよね。


さて。


FeliCaという新機能がケータイに搭載されたことによる
メリット(私の視点で)は以下のようなものがあります。

・財布内のカードの枚数が減った
・定期券やカードをカバンから出さなくて済むようになった
・コンビニなどで財布の小銭を数えなくて済むようになった


一度使いはじめると、その便利さに手放せなくなりますね。

あと、FeliCaというと、
みなさん「電子マネー」という認識がおありでしょうが、
実際はですね、「非接触式の認証カード」のことをFeliCaって言うんですよ。


要するに、
インターネットを通してシステム認証を行うから、
「改札の通過」や「お金の引き落とし」といったこともできるんです。

だから、基本的には、
インターネット接続が可能なケータイを持ち歩くだけで、
これ一つでさまざまな「認証」が可能となるわけです。

FeliCaの普及・進歩と共に
社会の根底がどんどん変わっていくことは間違いないですね。

ちなみに、この講義が終わった後、
質問の時間が設けられました。


私はというと
手を挙げて一番に質問しました。


芳野社長に行った質問は2つ。

1.モバイルフェリカケータイを機種変更するときの手順と盗難・紛失時の対応

2.FeliCaシステムを基盤とした統一認証システムの有無について


1番目の質問は、
自分で調べればわかる質問でしたので、
社長に対してはたいへん失礼かと思いましたが、
講義を受講している方の半分くらいが、
プレゼンの話が少し難しくて「??」という顔をしていましたので、
場を和ませる目的で、あえて基本的な質問とさせていただきました。

Q.
 モバイルフェリカケータイを機種変更するときの手順と盗難・紛失時の対応
A.
 (機種変時)
 FeliCaチップ(ICチップ)は交換できませんので、
 新しいケータイに自分でICカードのデータを差し替えないといけません。
 (紛失時)
 各サービス会社に電話等でサービスを停止する必要があります。
 万が一、電子マネーを第三者に使用された場合、
 プリペイド形式のマネーに関しては保証されません。


2番目の質問が本当に聞いてみたかった質問。

Q.
 FeliCa機能を使用するアプリごとに
 認証のIDとパスワードを管理するとなると
 ユーザーの使い勝手が低下すると思われますが、
 FeliCaを基盤とした統一認証システムのサービスは考えられていませんか?
A.
 IDやパスワードを集約することは、それだけセキュリティのリスクが
 増しますので、今のところ行う予定はないです。
 申し訳ございませんが、ユーザーさんにて各管理を行っていただきます。

ということでした。


まとめ

今日の講義を聞いて、
これから世界の通貨システムおよび認証のシステムが
どのように変わっていきそうか、大方の予想を立てることができました。

私の結論としては
「FeliCaの期待値は、か・な・り・高い!」
ですね。

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プロフィール
  • 名前:
    SHOU
  • 生年月日:
    1981年2月10日
  • 住所:
    東京都目黒区
  • 会社[役職]:
    Wiz-U Business Solution
    (ウィズユービジネスソリューション)[代表]
  • 所属[役割]:
    • 目黒区経営者交流会
       五稜会[広報役員]
    • 東商地域経済活性化事業
       [実行委員]
    • 東商環境委員会 [委員]
    • 目黒区商工祭り[実行委員]
    • めぐろ観光街づくり推進協会
       準備委員会[委員]
  • 経歴:

    関西の国立大学にて
    遺伝学を研究後、
    東京の上場IT企業へ就職。

    会社員として働く中で、
    SEとして数々のプロジェクトを
    成功に導く。

    就職より2年半後、
    独立を目指し会社を退職。

    現在は、個人として、
    WEB制作、システム開発、
    IT系コンサルティングといった方面で事業を行っている。

    あと、本業と同等以上に
    地域活性化や環境保護の
    活動には熱を注いでいる。